諫早総合病院基本情報 - 諫早総合病院

院長挨拶

Wed, 26 Feb 2014 03:51:49 +0000

皆さんこんにちは。令和８年４月より病院長を拝命いたしました西村直樹です。

当院は長崎県央医療圏、諫早市に位置する中核病院で323床の高度急性期・急性期病床を持ちます。令和６年度は救急車3,200台を受け入れ、年間入院患者数9,700人、年間手術件数3,920件であり、二次救急病院、総合病院としての中核的役割を果たしています。また、諫早駅から徒歩五分以内という立地条件もあり、雲仙市などの県南医療圏からも多数の患者さんを受け入れています。また、70人以上の常勤医師、10人以上の研修医が在籍し、ほぼすべての疾患に対応できる体制を整えております。

認知症疾患医療センター、がん治療疾患センター（化学療法室、放射線治療室）、健康管理センター（健診部門）を整備し、ロボット支援手術装置（ダヴィンチ）を使用する手術では、胃、大腸、前立腺、腎、膀胱、子宮疾患を対象に幅広く行い、患者さんに優しい手術を数多く行っています。

令和７年度から看護記録作成支援ＡＩシステム（ケアトモ）、スマートベッド（マットレス自動調整、温度管理、いびき防止などの機能を有する）を導入し、最新のＡＩ設備を看護業務に導入し、最新のAI技術を患者さんのケアに還元しています。

私たち職員一同は「仁愛　思いやりいつくしむ心を大切に」という基本理念を胸に、診療を断らない、地域の皆様から信頼される病院を目指していきます。

これからも地域の皆さまの健康と安心を守るため、医療の質向上と患者さんへのやさしい医療を追求してまいります。どうぞ、お気軽にご相談・ご来院ください。

諫早総合病院　院長　　西村　直樹

病院紹介

Fri, 09 Jan 2026 00:53:16 +0000

理念・基本方針・患者さんの権利と義務
独立行政法人地域医療機能推進機構諫早総合病院倫理規程
概要
病床数
診療科目
施設基準
厚生労働大臣が定める掲示事項
各種指定
その他の施設
病院沿革
評価認定

理念・基本方針・患者さんの権利と義務

理念

仁愛　思いやりいつくしむ心を大切に

基本方針

地域に密着した安らぎのある病院づくりを進めます。
患者さんと共に、安全・安心な医療・看護の提供を目指します。
患者さんやご家族に、解り易く説明するよう努めます。
医療水準の向上に努め、質の高いチーム医療を提供します。

患者さんの権利

診断・治療について知り、自分の意志で決定する権利
良質な医療を平等に受ける権利
個人の尊厳が守られる権利・個人情報が守られる権利

患者さんの義務

より良い医療を受けられるよう、医療に参加し、協力する義務
病院の規則を守り、迷惑行為をしない義務

子どもの権利と医療者の基本的姿勢

　子どもへの影響、起こりうる倫理的問題を理解した上で子どもにとって最善の利益とは何か、人として尊厳が守られているかを常に問いながら、医療・看護を行います。

　実際に医療やケアを受けるのは子どもですが、法的判断・意思決定の責任は家族（親権者）にあります。そのため、双方に慎重に関わる必要があることを認識し、実践していきます。

独立行政法人地域医療機能推進機構諫早総合病院　倫理規程

　ＪＣＨＯ諫早総合病院職員は、医療に関わる職業人としての職責の重大性を認識し、病院の基本理念・基本方針・運営指針に基づき医療を提供します。

医療には患者と医療者との信頼関係が不可欠です。患者の人格・人権を尊重し、思いやりある誠実な対応を行うことで信頼関係を醸成します。
1. 解かりやすい言葉で、十分に理解してもらえるように説明します。
2. プライバシーを尊重し、職務上の守秘義務を遵守します。
最良の医療を提供するために、常に最新の学術的知識と技術の習得に励み、医療事故を起こさない体制の構築に努めます。
1. 学会、行政等が策定したガイドライン・マニュアルに準拠した標準的な医療を確実に提供すると共に、周到な準備と倫理委員会の承認の下に最新・最適の医療技術を積極的に導入します。
2. 安全確保のため指針に基づいた個々の確実な業務の遂行は勿論、絶えず組織的に検証を行い、対策・対応とその改善に取り組みます。
自らの医療者としての義務と責任を自覚して、人格を高めるよう努めます。
1. 広く教養を身につけ、医療人・社会人としての人格を磨き、「仁愛」の心を持つ、当院理念のもとに医療に専心します。
2. 患者の心身の問題を解決し、健康を保持出来るように全力を尽くします。
3. 医療過誤もしくはその疑いがある際は、速やかに上司等に報告するとともに、
4. 誠実に対応し、再発の防止に努めます。
5. 如何なる時も不適切な利益供与（金品授与、接待など）は受けません。
6. 機構、院内の諸規定やマニュアル等の精神を理解し、それを遵守・改善します。
他の医療機関や院内の多職種の業務を理解し、協力して業務に当たります。
1. 医療連携・チーム医療に心がけ、患者を含めた全関係者が協働して効率的に最適・最良の診療を行い、最大の成果を挙げられるように努めます。
医療の公共性を重んじ、医療を通じて地域社会に貢献するとともに、法規範を遵守します。
1. 公的使命を果たすため、不採算部門と言われる分野にも積極的に取り組みます。また、医療過疎地の改善に貢献します。
2. 機構、学会等が策定した倫理規程、就業規則における職務心得等を遵守します。
3. 基本理念を念頭に他の模範となる医療人となるよう努力し、自らの言動や服務規程違反等により、病院の信用を失墜させることがないように心がけます。

２０２１年　９月　９日　倫理委員会にて作成
２０２５年１０月　１日　改訂

概要

院　長／長郷　国彦
所在地／〒854-8501 長崎県諫早市永昌東町24番1号
電　話／0957−22−1380
ＦＡＸ／0957−22−1184
e-mail／soumu@isahaya.jcho.go.jp
職員数／634名　（R7.4.1）
受付・診療時間／完全予約制となっております
休診日／土・日・祝日・年末年始
面会時間／平　日　14：00〜20：00
休診日　11：00〜20：00
併設する施設／健康管理センター

病床数

一般病床315床　感染症病床4床　結核病床4床　合計323床

診療科目（２８診療科）

内科、脳神経内科、呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、腎臓内科、糖尿病・内分泌内科、血液内科、リウマチ科、小児科、外科、消化器外科、呼吸器外科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、放射線科、麻酔科、歯科口腔外科、精神科(緩和)、病理診断科、リハビリテーション科、腫瘍内科、脳神経外科、放射線治療科

施設基準

基本診療科

医療DX推進体制整備加算
地域歯科診療支援病院歯科初診料
歯科外来診療医療安全対策加算２
歯科外来診療感染対策加算３
一般病棟入院基本料（急性期一般入院料１）
結核病棟入院基本料（７対１入院基本料）
総合入院体制加算２
臨床研修病院入院診療加算（基幹型）
救急医療管理加算
超急性期脳卒中加算
診療録管理体制加算２
医師事務作業補助体制加算２（１５対１）
急性期看護補助体制加算（２５対１）（看護補助者５割以上）
看護補助体制充実加算１
夜間急性期看護補助体制加算（５０対１）
夜間看護体制加算
看護職員夜間配置加算１（１２対１）
療養環境加算
重症者等療養環境特別加算（個室）
無菌治療室管理加算２
栄養サポートチーム加算
医療安全対策加算１
医療安全対策地域連携加算１
感染対策向上加算１（指導強化加算）
患者サポート体制充実加算
報告書管理体制加算
褥瘡ハイリスク患者ケア加算
ハイリスク妊娠管理加算
ハイリスク分娩管理加算
後発医薬品使用体制加算１
病棟薬剤業務実施加算１
データ提出加算２（200床以上）
入退院支援加算１
入院時支援加算
地域連携診療計画加算
総合機能評価加算
認知症ケア加算１
せん妄ハイリスク患者ケア加算
精神疾患診療体制加算
地域医療体制確保加算
協力対象施設入所者入院加算
ハイケアユニット入院医療管理料１
小児入院医療管理料４
養育支援体制加算

特掲診療科

心臓ペースメーカー指導管理料の注５に掲げる遠隔モニタリング加算
糖尿病合併症管理料
がん性疼痛緩和指導管理料
がん患者指導管理料イ
がん患者指導管理料ロ
がん患者指導管理料ハ
糖尿病透析予防指導管理料
乳腺炎重症化予防ケア・指導料
婦人科特定疾患治療管理料
腎代替療法指導管理料
二次性骨折予防継続管理料１
二次性骨折予防継続管理料３
下肢創傷処置管理料
慢性腎臓病透析予防指導管理料
地域連携小児夜間・休日診療料１
院内トリアージ実施料
夜間休日救急搬送医学管理料の注３に掲げる救急搬送看護体制加算１
外来放射線照射診療料
外来腫瘍化学療法診療料１
連携充実加算（外来腫瘍化学療法診療料）
外来腫瘍化学療法診療料の注９に規定するがん薬物療法体制充実加算
ニコチン依存症管理料
開放型病院共同指導料
がん治療連携計画策定料
肝炎インターフェロン治療計画料
薬剤管理指導料
検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
医療機器安全管理料１
医療機器安全管理料２
歯科治療時医療管理料
救急患者連携搬送料
在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料の注２
在宅療養後方支援病院
持続血糖測定器加算（間歇注入シリンジポンプと連動する持続血糖測定器を用いる場合）及び皮下連続式グルコース測定
遺伝子学的検査の注１に規定する施設基準
BRCA１/２遺伝子検査（腫瘍細胞・血液を検体とするもの）
先天性代謝異常症検査
ＨＰＶ核酸検出及びＨＰＶ核酸検出（簡易ジェノタイプ判定）
検体検査管理加算（Ⅳ）
時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
神経学的検査
小児食物アレルギー負荷検査
画像診断管理加算２
ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影
冠動脈ＣＴ撮影加算
心臓ＭＲＩ撮影加算
乳房ＭＲＩ撮影加算
小児鎮静下ＭＲＩ撮影加算
頭部ＭＲＩ撮影加算
全身ＭＲＩ撮影加算
抗悪性腫瘍剤処方管理加算
外来化学療法加算１
無菌製剤処理料
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算）（急性期リハビリテーション加算）
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算）（急性期リハビリテーション加算）
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算）（急性期リハビリテーション加算）
呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算）（急性期リハビリテーション加算）
がん患者リハビリテーション料
歯科口腔リハビリテーション料２
静脈圧迫処置（慢性静脈不全に対するもの）
人工腎臓（慢性維持透析を行った場合１）
導入期加算２及び腎代替療法実績加算
透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算
下肢末梢動脈疾患指導管理加算
ストーマ合併症加算
口腔粘膜処置
ＣＡＤ/ＣＡＭ冠及びＣＡＤ/ＣＡＭインレー
緊急整復固定加算及び緊急挿入加算
脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
緑内障手術（流出路再建術（眼内法）及び水晶体再建術併用眼内ドレーン挿入術）
緑内障手術（濾過胞再建術（needle法））
乳癌センチネルリンパ節加算１及びセンチネルリンパ節生検（併）
乳癌センチネルリンパ節加算２及びセンチネルリンパ節生検（単独）
食道縫合術（穿孔、損傷）（内視鏡によるもの）、内視鏡下胃、十二指腸穿孔瘻孔閉鎖術、胃瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、小腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、結腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、腎（腎盂）腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、尿管腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、膀胱腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、腟腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）
ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術（リードレスペースメーカー）
大動脈バルーンパンピング法（ＩＡＢＰ法）
腹腔鏡下リンパ節群郭清術（側方）
腹腔鏡下胃切除術（単純切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下胃切除術（悪性腫瘍手術（内視鏡手術支援機器を用いるもの））
腹腔鏡下噴門側胃切除術（単純切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下噴門側胃切除術（悪性腫瘍手術（内視鏡手術支援機器を用いるもの））
腹腔鏡下胃全摘術（単純全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下胃全摘術（悪性腫瘍手術（内視鏡手術支援機器を用いるもの））
腹腔鏡下膵腫瘍摘出術
腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
腹腔鏡下結腸悪性腫瘍切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
腹腔鏡下直腸切除・切断術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
腹腔鏡下腎悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）及び腹腔鏡下尿管悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下腎盂形成手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
膀胱水圧拡張術及びハンナ型間質性膀胱炎手術（経尿道）
腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術
腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術
腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下仙骨膣固定術
腹腔鏡下膣式子宮全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
医科点数表第２章第１０部手術の通則の１６に掲げる手術
輸血管理料Ⅱ
輸血適正使用加算
人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
レーザー機器加算
麻酔管理料（Ⅰ）
放射線治療専任加算
外来放射線治療加算
高エネルギー放射線治療
一回線量増加加算（全乳房照射・前立腺照射）
強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）
画像誘導放射線治療（ＩＧＲＴ）
体外照射呼吸性移動対策加算
定位放射線治療
定位放射線治療呼吸性移動対策加算（胴体追尾法、その他のもの）
クラウン・ブリッジ維持管理料　
看護職員処遇改善評価料５９
外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
歯科外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
入院ベースアップ評価料６４
入院時食事療養（Ⅰ）
酸素単価

医科点数表第2章第10部手術の通則５及び６に掲げる手術

令和７年手術件数

厚生労働大臣が定める掲示事項（令和8年2月1日現在）

「個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書」の発行について

医療の透明化や患者さんへの情報提供を推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬算定項目（公費負担医療含）の分かる明細書を無料で発行しています。
明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点ご理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。

入院基本料に関する事項について

日勤・夜勤あわせて入院患者7人に対して1人以上の看護職員を配置しています。
入院の際、医師を始めとする関係職員が共同して、患者さんに関する総合的な診療計画を策定し、7日以内に文書によりお渡ししています。
また厚生労働大臣が定める院内感染防止対策の実施、医療安全管理体制の整備、褥瘡対策の実施、栄養管理体制（管理栄養士の配置）の整備、意思決定支援及び身体的拘束最小化の整備をしています。

DPC 対象病院について

入院医療費の算定にあたり、包括評価と出来高評価を組み合わせて計算する『DPC 対象病院』となっています。
【医療機関別係数 1.5715 】(基礎係数1.0451＋機能評価係数Ⅰ 0.4333＋機能評価係数Ⅱ0.0858＋救急補正係数 0.0073)　（令和８年２月現在）

医療情報取得加算について

診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めています。

医療ＤＸ推進体制整備加算について

医療DXを通じた質の高い診療提供を目指しています。
電子資格確認を利用して取得した診療情報を、診察室で閲覧又は活用できる体制を有しています。
マイナ保険証利用を促進するなど、医療 DX を通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます。
電子処方箋の発行や電子カルテ共有サービスなどの取組を実施してまいります。

後発医薬品使用体制加算について

患者様の負担を軽減するため、適正な品質評価を行ったうえで、後発医薬品(ジェネリック医薬品)の採用を推進しています。
後発医薬品とは後発医薬品(ジェネリック医薬品とも呼びます)とは、先発医薬品 (新薬)の特許が切れた後に販売される、先発医薬品と同じ有効成分、同じ効能・効果をもつ医薬品のことです。先発医薬品より安価で、効き目や安全性は先発医薬品と同等です。
後発医薬品・バイオ後続品の使用促進と医薬品安定供給に向けた取り組みについて

歯科点数表の初診料の注１に規定する施設基準について

口腔中で使用する歯科医療機器等について、患者さまごとの交換や専用の機器を用いた洗浄・滅菌処理を徹底する等、十分な院内感染防止対策を講じております。
感染症患者に対する歯科診療に対応する体制を確保しております。
歯科外来診療の院内感染防止対策に係る研修を受けた常勤の歯科医師を1名以上配置しています。
職員を対象とした院内感染防止対策にかかる標準予防策対策等の院内研修等を実施しています。

歯科外来診療医療安全対策加算2について

医療安全対策に関する研修を受けた歯科医師及び医療安全管理者の配置、自動体外式除細動器（AED）を保有し、緊急時の対策及び医療安全について十分な体制を整備しています。

協力対象施設入所者入院加算について

当院は、協力対象施設入所者入院加算の届出を行っております。
連携する介護保険施設等の協力医療機関として、当該介護保険施設等から24時間連絡を受ける体制をとっており、緊急時には入院できる体制を確保しています。
当該介護保険施設等との入所者の診療情報および緊急時の対応方針等の共有を図るため、連携体制を構築している施設は下記のリンク先をご確認ください。
- 協力対象施設からの入院相談について

がん性疼痛緩和指導管理料について

がん性疼痛の症状緩和を目的として麻薬を投与しているがん患者さまに対して、ＷＨＯ方式のがん性疼痛の治療法に従って、副作用対策等を含めた計画的な治療管理を継続して行っています。

院内トリアージの実施について

救急で受診される患者さまに対し院内トリアージを行っています。
トリアージでは、患者さまの症状に従って、病気の緊急度を決定し、診療の優先順位付けを行います。
来院順に診療する体制と異なり、緊急度の高い患者さまを優先的に診療することがあり、場合によっては、後から来院した患者さまを先に診療することがあります。ご理解ご協力をお願いいたします。

外来腫瘍化学療法診療料1および連携充実加算について

外来で抗がん剤治療を受ける患者様が、安心・安全に治療を継続するために、以下の体制を整備しています。
医師、看護師を院内に常時配置し、患者様からの電話等による緊急の相談に、24時間対応できる連絡体制を整備しています。
緊急時に患者様が入院できる体制を確保しています。
化学療法のレジメン（治療内容）の妥当性を評価し、承認する委員会を定期開催しています。この委員会は、化学療法に携わる各診療科の医師、業務に携わる看護師、薬剤師、管理栄養士、事務員で構成されています。

一般名処方加算について

「一般名処方」とは、お薬の「有効成分」をそのまま「お薬名」として処方することです。
患者様に適切に医薬品を提供するために、処方箋に、医薬品の「商品名」でなく、有効成分を元にした「一般名処方」を実施することがあります。

各種指定

保険医療機関
労災保険指定病院
結核指定医療機関
生活保護法指定医療機関
指定小児慢性特定疾病医療機関
難病医療助成指定医療機関
指定自立支援医療機関
（育成医療・更生医療・精神通院医療）
被爆者一般疾病医療機関
原子爆弾認定疾病指定医療機関
救急告示病院
災害拠点病院
ＤＰＣ対象病院
地域医療支援病院
日本医療機能評価機構認定病院
臨床研修指定病院（管理型・協力型）
肝疾患専門医療機関
脳卒中支援病院
長崎県指定がん診療連携推進病院
認知症疾患医療センター
日本がん治療認定医療機構認定研修施設
エイズ協力病院
長崎DMAT指定
第二種感染症指定医療機関

その他の施設

人工透析センター
健康管理センター
（生活習慣病予防健診・定期健康診断・日帰り人間ドック・人間ドック（一泊二日）・がん健診・その他の健診）
内視鏡センター
がん治療センター
脳疾患センター

病院沿革

1953年	（昭和28年）3月	西彼杵郡多良見町字化屋名（旧喜々津村）に国の結核対策施設として，病床数50床をもって『社会保険喜々津病院』の名称で開院。
1961年	（昭和36年）6月	国民の疾病構造の変化に伴う国の医療施設の変換と諫早市の誘致により，現在地に病床数88床をもって『健康保険諫早病院』を開院。
1962年	（昭和37年）6月	病床数200床を完成。
1966年	（昭和41年）4月	諫早市ほか７町村立衛生管理一部事務組合により伝染病棟25床増設受託。
1972年	（昭和47年）2月	『健康保険諫早総合病院』と改称。
1981年	（昭和56年）12月	４階に北病棟を増築し，一般病床を増床。一般病床275床・結核病床25床・伝染病床25床，合計325床となる。
1984年	（昭和59年）7月	諫早市他７町立衛生管理一部事務組合による伝染病棟が解体されたため，伝染病床25床を減少し，一般病床25床増床して一般病床300床，結核病床25床となる。
1987年	（昭和62年）9月	健康管理センター棟竣工。
1991年	（平成3年）3月	全面的な増改築工事完成。
1993年	（平成5年）3月	自走式駐車場（立体駐車場）整備。
1996年	（平成8年）3月	６階集団機能訓練室兼大会議室等増改築工事完成。
1996年	（平成8年）12月	災害拠点病院に指定される。
1997年	（平成9年）6月	一般病床25床を増床。一般病床325床・結核病床25床，合計350床となる。
2001年	（平成13年）1月	病院機能評価認定をうける。
2001年	（平成13年）5月	一般病床325床・結核８床，合計333床となる。
2001年	（平成13年）11月	医療連携室開設。
2003年	（平成15年）10月	医療安全管理室開設。
2004年	（平成16年）4月	救急告示病院に認定される。
2004年	（平成16年）5月	化学療法室開設。
2005年	（平成17年）1月	I.C.U.新設４床。一般病床321床・結核８床，合計333床となる。
2005年	（平成17年）4月	I.C.U.稼働。
2006年	（平成18年）7月	病院機能評価認定（Ver.5.0）をうける。
2006年	（平成18年）10月	マンモグラフィ検診施設画像評価を取得。
2006年	（平成18年）11月	電子カルテ導入。
2007年	（平成19年）6月	Ｈ.Ｃ.Ｕ稼動。(平成24年廃止)
2008年	（平成20年）10月	地域医療支援病院の名称承認される。
2009年	（平成21年）3月	地域脳卒中センターとして認定される。
2010年	（平成22年）4月	救急外来室設置。
2010年	（平成22年）8月	がん治療センター開設。
2011年	（平成23年）1月	長崎県指定がん診療連携推進病院指定を受ける。
2011年	（平成23年）2月	病院機能評価認定（Ver.6.0）を受ける。
2011年	（平成23年）3月	長崎DMAT（災害医療派遣チーム）の指定を受ける。
2012年	（平成24年）6月	A棟完成。一般病床315床・結核8床，合計323床となる。(北病棟廃止)
2014年	（平成26年）4月	新機構への移行に伴い「独立行政法人地域医療機能推進機構　諫早総合病院」へ改称。
2014年	（平成26年）10月	認知症疾患医療センター(地域型)開設。
2016年	（平成28年）1月	病院機能評価認定（3rdG:Ver.1.1）を受ける。
2016年	（平成28年）2月	6階A病棟稼働。
2018年	（平成30年）3月	脳疾患センター開設。3テスラMRI増設。
2022年	（令和4年）4月	病院機能評価認定（3rdG:Ver.2.0）を受ける。
2022年	（令和4年）8月	感染症病床4床完成，結核病床8床→4床，合計323床となる。
2023年	（令和５年）1月	手術支援ロボット（ダヴィンチ）稼働

評価認定

日本医療機能評価

2021年10月に日本医療機能評価機構の訪問審査(3rdG:Ver.2.0)を受け、審査に合格し、認定書が令和4年4月に交付されました。
これからも、県央の中核病院として市民の皆様に選ばれる病院、２１世紀に残れる病院であるために、職員一同謙虚な気持ちで努力して行きたいと思います。
(認定期間：2021年1月22日～2026年1月21日)

日本がん治療認定医機構認定研修施設

平成19年11月1日付けで「日本がん治療認定医機構認定研修施設」に認定されました。
認定研修施設とは、がん治療認定医として不可欠な知識、技能、臨床的判断、心構えを習得するための環境を提供する施設である。この目的を達成するためには、適切な資料と設備が整っていることが必要である。臨床環境としては、さまざまながん患者を入院、外来の両方で観察、管理する機会がなくてはならない。また、研修者にはがんの自然経過、各種治療プログラムの有効性、悪い知らせを含めて患者に対して情報を伝える方法を学ぶため、急性ならびに慢性疾患患者の両方に対して、継続して責任を負う機会が与えられなければならない。また、教育プログラムを行うためには、入院設備、外来診療設備、検査設備が適性に利用されるべきであり、それらがよく機能していなければならない。

地域医療支援病院

平成20年10月22日、「地域医療支援病院」として承認されました。
地域支援病院とは、医療は患者さんの身近な地域で提供されることが望ましいという観点から、紹介患者さんに対する医療提供、医療機器等の共同利用の実施等を通じて、第一線の地域医療を担うかかりつけ医・かかりつけ歯科医等を支援する能力を備え、かかる病院としてふさわしい構造設備を有するものを、県知事が承認することとなっています。
《地域医療支援病院の主な承認要件》
病床数　原則として200床以上の病院
紹介患者さんに対する医療提供他の医療機関からの紹介患者さんに対し、医療を提供する体制が整備されていること。いわゆる紹介外来制を原則としていることを意味する。また、必要な医療を提供した患者さんに対し、その病状に応じて、紹介元医療機関やその他の適切な医療機関を紹介すること。下記のいずれかの条件にて申請。（当院は②にて申請。） ①紹介率８０％以上 ②紹介率６０％以上かつ逆紹介率３０％以上 ③紹介率４０％以上かつ逆紹介率６０％以上
共同利用のための体制が整備されていること共同利用に関わる規程、利用医師等登録制度等により、専用病床やＭＲＩ・ＣＴ等の医療機器等を、他の医療機関の医師等が利用できること。
救急医療を提供する能力を有すること 24時間体制で重病救急患者さんの受入れに対応できる体制であること。
地域の医療従事者の資質の向上を図るための研修を行わせる能力を有すること地域の医師等を集めた症例検討会、地域の医療従事者のための医学・医療に関する研修会等を開催すること。
患者さんへ
当院は、かかりつけ医をお持ちいただき、かかりつけ医の先生方のご紹介による紹介外来（予約制）を推進いたしております。みなさまのご理解とご協力をお願い申し上げます。

脳卒中支援病院

平成21年3月31日、「地域脳卒中センター」として認定されましたが、平成30年4月1日より脳卒中支援病院になりました。
脳卒中は、脳血管が詰まったり、破れて出血したりして脳にダメージを与える疾病であり、高い死亡率と、生涯にわたる重い障害を残す可能性の高い疾病である。また、発病直後の対応が重要であり、速やかに専門的な診断・治療ができる医療機関へ搬送する必要がある。そのため、脳卒中の専門的な治療が可能な県内の医療機関について、その医療機能や休日・夜間を含めた救急対応に関する情報を明らかにする必要があり、県内の「脳卒中検討委員会」（専門医師等により構成）から提案があり「専門的な医療機関を脳卒中センター」として認定するように県の医療計画に記載され、今回は脳卒中支援病院として認定された。
《認定の目的》
脳卒中に関する医療機能の専門化と役割分担を推進し、脳卒中を疑われる患者の搬送先として、救急隊員、医療関係者に、一般県民が適切な判断が行えるようにするため、急性期の脳卒中に対応できる医療機関を脳卒中センターとして認定する。
《地域脳卒中センターの機能》
・脳卒中患者の常時受入れが可能であること
・専門の検査、診断、治療が可能であること
・専門の医師、コメディカルが配置されていること
・急性期リハビリテーションを行っていることなど

長崎県指定がん診療連携推進病院

平成23年１月１日、「長崎県指定がん診療連携推進病院」として指定されました。
長崎県指定がん診療連携推進病院とは、専門的ながん医療の提供等を行う医療機関の整備を図るとともに、がん診療の連携協力体制の整備を図るほか、がん患者さんに対する相談支援及び情報提供を行うため、２次医療圏に１カ所整備するものとする。　同じ地域にある地域がん診療連携拠点病院と同等の機能があるが、同じ地域にあるため指定から外れている病院を、県知事が県指定がん診療連携推進病院として指定することとする。
《目　的》
長崎県がん対策推進計画に基づき、本県におけるがん診療の均てん化の推進を図るため、長崎県におけるがん医療水準の向上を図るとともに、県民に安心かつ適切ながん医療を提供することを目的とする。
《指定要件について》
集学的治療（手術、放射線療法、化学療法）・緩和ケアの提供体制及び標準的治療等の状態に応じた適切な治療を提供すること
化学療法の提供体制（外来化学療法室において入院できる体制）を確保すること
緩和ケア（緩和ケアチームの整備）の適切な提供体制を整備すること
疾病連携・病診連携の協力体制を整備すること
セカンドオピニオンの提示体制を有すること
専門的な知識及び技能を有する医師・コメディカルスタッフの配置をすること
年間入院がん患者数が1,200人以上であること
専門的ながん医療を提供するための治療機器及び治療室等の設置がされていること
相談支援センターを設置し、相談支援を受けるための掲示、広報をすること
院内がん登録を実施し、地域がん登録に情報提供すること

長崎DMAT

平成23年3月31日、「長崎DMAT」として指定されました。
ＤＭＡＴとは、災害発生時「避けられた災害死」（PDD）を１人でも少なくするために、災害急性期（概ね48時間内）に活動できる専門的な訓練を受けた災害医療派遣チームのことである。災害時において、一度に多くの傷病者が発生し、医療の需要が急激に拡大するとともに被災都道府県だけでは、対応困難になる場合も想定される。その場合、DMATが中心となり、広域医療搬送、病院支援、域内搬送、現場活動などを行う。