理念・基本方針・患者さんの権利と義務
理念
仁愛 思いやりいつくしむ心を大切に
基本方針
地域に密着した安らぎのある病院づくりを進めます。
患者さんと共に、安全・安心な医療・看護の提供を目指します。
患者さんやご家族に、解り易く説明するよう努めます。
医療水準の向上に努め、質の高いチーム医療を提供します。
患者さんの権利
診断・治療について知り、自分の意志で決定する権利
良質な医療を平等に受ける権利
個人の尊厳が守られる権利 ・個人情報が守られる権利
患者さんの義務
より良い医療を受けられるよう、医療に参加し、協力する義務
病院の規則を守り、迷惑行為をしない義務
概要
院 長／長郷 国彦
所在地／〒854-8501 長崎県諫早市永昌東町24番1号
電 話／0957−22−1380
ＦＡＸ／0957−22−1184
e-mail／soumu@isahaya.jcho.go.jp
職員数／570名
受付・診療時間／完全予約制となっております
休診日／土・日・祝日・年末年始
面会時間／平 日 14：00〜20：00
休診日 11：00〜20：00
併設する施設／健康管理センター
病床数
一般病床315床 感染症病床4床 結核病床4床 合計323床
診療科目（２８診療科）
内 科、脳神経内科、呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、腎臓内科、
糖尿病・内分泌内科、血液内科、リウマチ科、小児科、外 科、消化器外科、
呼吸器外科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼 科、耳鼻咽喉科、
放射線科、麻酔科、歯科口腔外科、精神科(緩和)、 病理診断科、
リハビリテーション科、腫瘍内科、脳神経外科、放射線治療科
各種指定
保険医療機関
救急告示病院
災害拠点病院
結核指定医療機関
生活保護法指定医療機関
指定小児慢性特定疾病医療機関
難病医療協力病院
ＤＰＣ対象病院
労災保険指定病院
エイズ協力病院
臨床研修指定病院（管理型・協力型）
日本医療機能評価機構認定病院
地域医療支援病院
地域脳卒中センター
長崎県指定がん診療連携推進病院
認知症支援病院
第二種感染症指定医療機関
その他の施設
人工透析センター
健康管理センター（生活習慣病予防健診 日帰り人間ドック 短期人間ドック）
脳疾患センター
定期健康診断
その他の健診
医師・看護師の専門性資格
| 医師の専門性資格 | 看護師の専門性資格 |
|---|---|
| 日本整形外科学会整形外科専門医 日本皮膚科学会皮膚科専門医 日本麻酔科学会麻酔科専門医 日本医学放射線学会放射線科専門医 日本眼科学会眼科専門医 日本産科婦人科学会産婦人科専門医 日本耳鼻咽喉科学会耳鼻咽喉科専門医 日本泌尿器科学会泌尿器科専門医 日本内科学会内科専門医 日本外科学会外科専門医 日本肝臓学会肝臓専門医 日本感染症学会感染症専門医 日本血液学会血液専門医 日本循環器学会循環器専門医 日本呼吸器学会呼吸器専門医 日本消化器病学会消化器病専門医 日本腎臓学会腎臓専門医 日本小児科学会小児科専門医 日本消化器外科学会消化器外科専門医 日本超音波医学会超音波専門医 日本呼吸器外科学会呼吸器外科専門医 日本消化器内視鏡学会消化器内視鏡専門医 日本小児科外科学会小児外科専門医 日本リウマチ学会リウマチ専門医 日本アレルギー学会アレルギー専門医 日本呼吸器内視鏡学会専門医 がん治療認定医 日本口腔外科学会専門医 |
日本看護協会がん看護専門看護師 |
病院沿革
| 1953年 | （昭和28年）3月 | 西彼杵郡多良見町字化屋名（旧喜々津村）に国の結核対策施設として， 病床数50床をもって『社会保険喜々津病院』の名称で開院。 |
| 1961年 | （昭和36年）6月 | 国民の疾病構造の変化に伴う国の医療施設の変換と諫早市の誘致によ り，現在地に病床数88床をもって『健康保険諫早病院』を開院。 |
| 1962年 | （昭和37年）6月 | 病床数200床を完成。 |
| 1966年 | （昭和41年）4月 | 諫早市ほか７町村立衛生管理一部事務組合により伝染病棟25床増設受託。 |
| 1972年 | （昭和47年）2月 | 『健康保険諫早総合病院』と改称。 |
| 1981年 | （昭和56年）12月 | ４階に北病棟を増築し，一般病床を増床。 一般病床275床・結核病床25床・伝染病床25床，合計325床となる。 |
| 1984年 | （昭和59年）7月 | 諫早市他７町立衛生管理一部事務組合による伝染病棟が解体されたため， 伝染病床25床を減少し， 一般病床25床増床して一般病床300床， 結核病床25床となる。 |
| 1987年 | （昭和62年）9月 | 健康管理センター棟竣工。 |
| 1991年 | （平成3年）3月 | 全面的な増改築工事完成。 |
| 1993年 | （平成5年）3月 | 自走式駐車場（立体駐車場）整備。 |
| 1996年 | （平成8年）3月 | ６階集団機能訓練室兼大会議室等増改築工事完成。 |
| 1996年 | （平成8年）12月 | 災害拠点病院に指定される。 |
| 1997年 | （平成9年）6月 | 一般病床25床を増床。 一般病床325床・結核病床25床，合計350床となる。 |
| 2001年 | （平成13年）1月 | 病院機能評価認定をうける。 |
| 2001年 | （平成13年）5月 | 一般病床325床・結核８床，合計333床となる。 |
| 2001年 | （平成13年）11月 | 医療連携室開設。 |
| 2003年 | （平成15年）10月 | 医療安全管理室開設。 |
| 2004年 | （平成16年）4月 | 救急告示病院に認定される。 |
| 2004年 | （平成16年）5月 | 化学療法室開設。 |
| 2005年 | （平成17年）1月 | I.C.U.新設４床。 一般病床321床・結核８床，合計333床となる。 |
| 2005年 | （平成17年）4月 | I.C.U.稼働。 |
| 2006年 | （平成18年）7月 | 病院機能評価認定（Ver.5.0）をうける。 |
| 2006年 | （平成18年）10月 | マンモグラフィ検診施設画像評価を取得。 |
| 2006年 | （平成18年）11月 | 電子カルテ導入。 |
| 2007年 | （平成19年）6月 | Ｈ.Ｃ.Ｕ稼動。(平成24年廃止) |
| 2008年 | （平成20年）10月 | 地域医療支援病院の名称承認される。 |
| 2009年 | （平成21年）3月 | 地域脳卒中センターとして認定される。 |
| 2010年 | （平成22年）4月 | 救急外来室設置。 |
| 2010年 | （平成22年）8月 | がん治療センター開設。 |
| 2011年 | （平成23年）1月 | 長崎県指定がん診療連携推進病院指定を受ける。 |
| 2011年 | （平成23年）2月 | 病院機能評価認定（Ver.6.0）を受ける。 |
| 2011年 | （平成23年）3月 | 長崎DMAT（災害医療派遣チーム）の指定を受ける。 |
| 2012年 | （平成24年）6月 | A棟完成。 一般病床315床・結核8床，合計323床となる。(北病棟廃止) |
| 2014年 | （平成26年）4月 | 新機構への移行に伴い「独立行政法人地域医療機能推進機構 諫早総合病院」へ改称。 |
| 2014年 | （平成26年）10月 | 認知症疾患医療センター(地域型)開設。 |
| 2016年 | （平成28年）1月 | 病院機能評価認定（3rdG:Ver.1.1）を受ける。 |
| 2016年 | （平成28年）2月 | 6階A病棟稼働。 |
| 2018年 | （平成30年）3月 | 脳疾患センター開設。3テスラMRI増設。 |
| 2022年 | （令和4年）4月 | 病院機能評価認定（3rdG:Ver.2.0）を受ける。 |
| 2022年 | （令和4年）8月 | 感染症病床4床完成，結核病床8床→4床，合計323床となる。 |
評価認定
日本医療機能評価
2021年10月に日本医療機能評価機構の訪問審査(3rdG:Ver.2.0)を受け、審査に合格し、認定書が令和4年4月に交付されました。
これからも、県央の中核病院として市民の皆様に選ばれる病院、２１世紀に残れる病院であるために、職員一同謙虚な気持ちで努力して行きたいと思います。
(認定期間：2021年1月22日～2026年1月21日)
日本がん治療認定医機構認定研修施設
平成19年11月1日付けで「日本がん治療認定医機構認定研修施設」に認定されました。
認定研修施設とは、がん治療認定医として不可欠な知識、技能、臨床的判断、心構えを習得するための環境を提供する施設である。 この目的を達成するためには、適切な資料と設備が整っていることが必要である。 臨床環境としては、さまざまながん患者を入院、外来の両方で観察、管理する機会がなくてはならない。また、研修者にはがんの自然経過、各種治療プログラムの有効性、悪い知らせを含めて患者に対して情報を伝える方法を学ぶため、急性ならびに慢性疾患患者の両方に対して、継続して責任を負う機会が与えられなければならない。 また、教育プログラムを行うためには、入院設備、外来診療設備、検査設備が適性に利用されるべきであり、それらがよく機能していなければならない。
地域医療支援病院
平成20年10月22日、「地域医療支援病院」として承認されました。
地域支援病院とは、医療は患者さんの身近な地域で提供されることが望ましいという観点から、紹介患者さんに対する医療提供、医療機器等の共同利用の実施等を通じて、第一線の地域医療を担うかかりつけ医・かかりつけ歯科医等を支援する能力を備え、かかる病院としてふさわしい構造設備を有するものを、県知事が承認することとなっています。
《地域医療支援病院の主な承認要件》
病床数 原則として200床以上の病院
紹介患者さんに対する医療提供 他の医療機関からの紹介患者さんに対し、医療を提供する体制が整備されていること。いわゆる紹介外来制を原則としていることを意味する。また、必要な医療を提供した患者さんに対し、その病状に応じて、紹介元医療機関やその他の適切な医療機関を紹介すること。 下記のいずれかの条件にて申請。（当院は②にて申請。） ①紹介率８０％以上 ②紹介率６０％以上かつ逆紹介率３０％以上 ③紹介率４０％以上かつ逆紹介率６０％以上
共同利用のための体制が整備されていること 共同利用に関わる規程、利用医師等登録制度等により、専用病床やＭＲＩ・ＣＴ等の医療機器等を、他の医療機関の医師等が利用できること。
救急医療を提供する能力を有すること 24時間体制で重病救急患者さんの受入れに対応できる体制であること。
地域の医療従事者の資質の向上を図るための研修を行わせる能力を有すること 地域の医師等を集めた症例検討会、地域の医療従事者のための医学・医療に関する研修会等を開催すること。
患者さんへ
当院は、かかりつけ医をお持ちいただき、かかりつけ医の先生方のご紹介による紹介外来 （予約制）を推進いたしております。みなさまのご理解とご協力をお願い申し上げます。
脳卒中支援病院
平成21年3月31日、「地域脳卒中センター」として認定されましたが、平成30年4月1日より脳卒中支援病院になりました。
脳卒中は、脳血管が詰まったり、破れて出血したりして脳にダメージを与える疾病であり、高い死亡率と、生涯にわたる重い障害を残す可能性の高い疾病である。 また、発病直後の対応が重要であり、速やかに専門的な診断・治療ができる医療機関へ搬送する必要がある。そのため、脳卒中の専門的な治療が可能な県内の医療機関について、その医療機能や休日・夜間を含めた救急対応に関する情報を明らかにする必要があり、県内の「脳卒中検討委員会」（専門医師等により構成）から提案があり「専門的な医療機関を脳卒中センター」として認定するように県の医療計画に記載され、今回は脳卒中支援病院として認定された。
《認定の目的》
脳卒中に関する医療機能の専門化と役割分担を推進し、脳卒中を疑われる患者の搬送先として、救急隊員、医療関係者に、一般県民が適切な判断が行えるようにするため、急性期の脳卒中に対応できる医療機関を脳卒中センターとして認定する。
《地域脳卒中センターの機能》
・脳卒中患者の常時受入れが可能であること
・専門の検査、診断、治療が可能であること
・専門の医師、コメディカルが配置されていること
・急性期リハビリテーションを行っていることなど
長崎県指定がん診療連携推進病院
平成23年１月１日、「長崎県指定がん診療連携推進病院」として指定されました。
長崎県指定がん診療連携推進病院とは、専門的ながん医療の提供等を行う医療機関の整備を図るとともに、がん診療の連携協力体制の整備を図るほか、がん患者さんに対する相談支援及び情報提供を行うため、 ２次医療圏に１カ所整備するものとする。 同じ地域にある地域がん診療連携拠点病院と同等の機能があるが、同じ地域にあるため指定から外れている病院を、県知事が県指定がん診療連携推進病院として指定することとする。
《目 的》
長崎県がん対策推進計画に基づき、本県におけるがん診療の均てん化の推進を図るため、長崎県におけるがん医療水準の向上を図るとともに、 県民に安心かつ適切ながん医療を提供することを目的とする。
《指定要件について》
集学的治療（手術、放射線療法、化学療法）・緩和ケアの提供体制及び標準的治療等の状態に応じた適切な治療を提供すること
化学療法の提供体制（外来化学療法室において入院できる体制）を確保すること
緩和ケア（緩和ケアチームの整備）の適切な提供体制を整備すること
疾病連携・病診連携の協力体制を整備すること
セカンドオピニオンの提示体制を有すること
専門的な知識及び技能を有する医師・コメディカルスタッフの配置をすること
年間入院がん患者数が1,200人以上であること
専門的ながん医療を提供するための治療機器及び治療室等の設置がされていること
相談支援センターを設置し、相談支援を受けるための掲示、広報をすること
院内がん登録を実施し、地域がん登録に情報提供すること
長崎DMAT
平成23年3月31日、「長崎DMAT」として指定されました。
ＤＭＡＴとは、災害発生時「避けられた災害死」（PDD）を１人でも少なくするために、災害急性期（概ね48時間内）に活動できる専門的な訓練を受けた災害医療派遣チームのことである。災害時において、一度に多くの傷病者が発生し、医療の需要が急激に拡大するとともに被災都道府県だけでは、対応困難になる場合も想定される。その場合、DMATが中心となり、広域医療搬送、病院支援、域内搬送、現場活動などを行う。
